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【リフェレンス】リフェレンスについて

「リフェレンスレター(推薦状)」「リフェレンスコール(採用側企業が推薦者に電話し、候補者について質問する)」はどちらもヨーロッパでは一般的です。求人案件に応募する時はほとんどの場合このリフェレンスを提出しなければなりません。この点は日本とは大分違うと思います。日本企業はヨーロッパでのこうした採用の流れを知りません。
弊社のクライアントはヨーロッパ企業がほとんどとなりますので、候補者の方々にはリフェレンスの提出をお願いしています。過去の経験からリフェレンスについて良く知っている候補者の方もいれば、全く知らなかったという方もいます。良く知らないという方にはきちんと説明をしますが、リフェレンスについて誤解していることも良くあります。
(この記事は弊社ストリッカーの社長ブログの過去記事より内容を膨らませたものです)

よくある誤解:推薦者=保証人
日本で部屋を借りたい時は必ず保証人が必要となります。保証人は入居者が家賃を払えなくなった場合に法的責任を取る約束をすることになり、これはとても重い責任です。リフェレンスレターを書く推薦者、またはリフェレンスコールを受ける推薦者はそのような法的責任を負うことはありません。そのため日本企業や上司が元部下からリフェレンスをお願いされても法的な事について心配する必要はありませんが、ビジネスの場において重要な責任であることに変わりはありません。採用する側のヨーロッパ企業は推薦状の内容が正しいと思っているのですから。

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よくある誤解その2:リフェレンスは単なる形式
日本はまだまだなにかというと多数の書類や個人情報を提出しなければならない国です。役所やスポーツクラブ入会などが良い例です。そのためリフェレンスレターについても純粋に形式的な書類と勘違いする候補者がいます。未来の雇い主が推薦状を徹底的に精査し、必要とあらば以前の職場や推薦人に直接連絡するなどとは思っていないのです。
そのため候補者は推薦人を注意深く選ぶ必要があります。できれば本人の仕事ぶりを前向きに推薦してくれる直接の(元)上司が良いでしょう。

よくある誤解その3:リフェレンスはレター形式でなくてはいけない
通常のリフェレンスと言えばレター形式であることが多いですが、採用する企業側が実際に推薦人に電話で聞く場合もあり、その割合は半々です。採用する側は元上司に直接電話をして、一枚のレターではカバーしきれない情報を聞き出したいと思っています。電話の場合、その候補者の本当の可能性、弱点やパーソナリティについてかなり詳しく知ることができます。

わざわざ言うことでもないかもしれませんが・・・真実です
企業は人材採用について常に慎重です。新しい従業員は会社にとって新しいチャンスですが、同時に「投資」であり「リスク」でもあります。そのため企業側は特に慎重になり、事前に候補者について出来る限りのことを知ろうとします。面接の過程だけではどうしても限られた情報しか得られませんが、公式のリフェレンス、また時には非公式のリフェレンスから情報を得ることができます。

将来的に転職を考えている方は、現在の職場でうまく仕事をこなし、周りに多くの「サポーター」がいれば、いざ転職となった時に、リフェレンスチェックのプロセスをスムーズにこなすことができます。
現在の職場で顧客や業者、上司や同僚に高く評価されていれば、自動的に良いリフェレンスを得ることができ、将来的なキャリアップのチャンスを高めることができるのです。